なんでもおきば📒

本やらセミナーやらのまとめなど。

NISAについて調べる

ここ1年くらい投資をしよう!を頭の片隅にいれてみているけど

なかなか実行へ移せない私。

 

ちょこちょこ投資やら、NISA、IDECOやらの記事を

目にしては読んでみてるがなかなか理解しようとしてない私。

 

やるなら早くやったほうがよいような気がするが腰が重い私。

 

中途半端な知識状態なので

一度本を読んでみようというところで

 

”ほったらかしで1000万を貯めよう

つみたてNISAの基本”

 

という本を読んでみました。

 

下記はそのまとめです。

これをもとに運用しはじめたい。

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資産形成とは

・自分の思い描くライフプランを実現するために、早い段階から資金準備を始めること

(私の場合、ライフプランたてること自体がヘタクソなのでなんのための資金準備かというところもあるのですが、ひとまず老後はのんびり不自由なく自然がある場所で広々した家で自由気ままに過ごしたいための資金準備とする

 

つみたてNISAとは

・2018年から始まった税制優遇制度、国民の資産形成を応援するために国が始めた制度

(結構最近なんですね、もっと前からあるものかと思ってた

 

・20歳以上が対象

 

・専用の証券口座で毎年40万円まで投資できる

 

・投資した各年から20年間利益に税金はかからない、非課税機関が終わると自動で課税口座へ移る仕組み

(いまからやると2042年。。。どんな風な暮らししてるか想像がつかん。。w

(普通に投資すると利益から20%の税金がかかる。。。

 

・投資可能期間は2042年まで

(えっ、てことはすでに始めないと損です??

 

・いつでも引き出し可能

 

・買う商品とつみたて金額を決めれば基本ほったらかしで大丈夫

(つみたてNISAで選ぶ商品は自分の代わりに投資のプロが複数の株式や債券をバランスよく運用してくれるらしい

 

・つみたてNISAでの商品は低リスクの「長期」「積立」「分散投資」に特化したものだけがある

長期投資 10年以上投資を続ける事
つみたてNISAでは分配金は発生しないものが多いのでその分を再投資できる(複利
→運用期間が長いほど、雪だるま式に利益が増える
積立投資 毎月同じ商品を同じ金額でコツコツ購入すること(ドルコスト平均法
→一括で購入するよりリスクが抑えられる
分散投資 投資先を複数に分けること
投資信託は複数の投資先がパックになっている金融商品
ひとつの投資先が値下がりしても他の投資先でカバーできるので価格変動リスクが抑えれる

 

・デメリットとしては元本割れ、商品が少ない、非課税で投資運用できる額が限られてくる

 

・損益通算、繰越控除はできない

損益通算 損と益を通案し、トータルの利益から税金を計算できること
繰越控除 損益通算をしても年間でマイナスなってしまったとき、
翌年以降3年間にわたって損を繰り返すことができる

 

はじめかた

 

①取引するためのNISA口座を開く

(証券会社、ネット証券、銀行、郵便局など)

(一派NISAとつみたてNISAの併用はできない)

②税務署による審査が通れば口座開設完了

③毎月積み立てる金額を決め、口座へ入金する

 

まですればあとは何もしないでOKだが

最低限のメンテナンスとして、

年1回の運用報告書の確認はする

*運用報告書

 金融機関が発行する投資信託の成績書

 銃資産総額、機銃価格、騰落率を確認、ベンチマークより下回ってないか確認する

 

初心者が商品の選ぶときは

・コストの低い商品を選ぶ

 →インデックス型、信託報酬が低い商品(信託報酬念0.25%以内)

・純資産総額が増加している商品

・堅実型なら新興国株式0%、先進国株式50%、国内株式50%

 

インデックス型とは

投資信託の種類のこと

インデックス型

ベンチマーク日経平均などの市場平均)に連動する運用を目指すファンド

安定感がある、長期的にみるとリターンが得やすい

種類とリスク&リターンの高さは新興国株式>先進国株式>国内株式

アクティブ型

ベンチマークを上回る積極的な運用を目指すファンド

手数料が高い

 

信託報酬とは

投資信託を運用してもらうための報酬として、商品の販売元に支払わなければならない費用のこと

毎日決められた割合がつみたてたお金からひかれていく

 

純資産総額とは

商品にどれだけお金が集まっているかを表す

 

売却時期は?(出口戦略)

・ライフイベントにあわせて上り調子のときに2回以上に分けて売却

・目標の金額になったら売却

 

*もし20年たっても売却しないなら、自動的に課税口座(特定口座)へうつされてしまう。利益があるとき、損失があるときで課税口座での運用の続け方に影響がでてくる。

損失があるときに課税口座で続けると非課税のメリットがない状態となってしまう。